こんにちは、シングメディア編集部です。
せっかく広告を出すのであれば、効果の出やすい方法を選びたいですよね。しかし広告にはさまざまな種類があり、次のような疑問・悩みを抱えている方も少なくないでしょう。
「マーケティングにおすすめの広告の種類や出し方は？」
「自社に向いている広告はどんな広告だろう？」
「動画広告が人気のようだが、本当に効果はあるのだろうか？」
「ネット広告の種類が多すぎて何がおすすめなのかわからない」
そこで今回は、「おすすめの広告の種類やターゲット、フェーズなどを意識した出し方のコツ」について、詳しく解説していきます。
広告の効果とは？
広告がもたらす効果には、「接触効果」「心理効果」「売上効果」の3つがあります。それぞれの効果について詳しく解説していきましょう。
接触効果
広告の接触効果とは、商品やサービスについて知ってもらう効果のことです。ユーザーが広告に触れることにより、商品やサービスの認知度がアップします。
新商品など、まだあまり多くの人に知られていない商品やサービスは、何もしなければその存在自体が認知されていないため、購入や利用にはつながりません。だからこそ、幅広い層に知ってもらうことは最初に必要となる効果なのです。
商品やサービスが誰にも知られていない段階では、その存在に気付いてもらうことが最優先。多くの人の目に留まりやすく、接触回数も多いものほど接触効果は高いと言えます。
そのため商品やサービスについて知られていない段階では、この接触効果が必要不可欠。ターゲットがニッチな場合や、新商品を発表する場合などは特に重要となります。
心理効果
広告の心理効果とは、商品やサービスの理解度を深め、好感を持ってもらう効果のことを指します。商品を「知っている」という状態から「気になる」「好きだ」と思わせる段階です。
商品やサービスの理解を深めるとは、どのような機能があり、どう利用することでどのようなメリットがあるのか、などをユーザーが理解すること。それらを理解することが、「好きだ」「必要だ」と感じることにつながります。
なお、好感を持ってもらうために有効な効果として、単純接触効果＝ザイオンス効果というものがあります。
アメリカの心理学者であるロバート・ザイオンスが1968年に提唱した心理効果で、接触の機会が多くなるほど人は好意的に感じるという理論です。
この理論に基づき、広告を使ってターゲット層に対してより接触の機会を増やし、ザイオンス効果を狙うことで、集客や売上アップが期待できます。
売上効果
広告の売上効果とは、広告に触れたことをきっかけに、実際に行動を起こしてもらう効果のことです。商品の購入、サービスの利用などに直接つながります。
商品やサービスについて知っている、好感を持っているというところから一歩進んだ段階へ導く広告となります。認知度が高まり、商品やサービスに対する理解度が深まった段階で出すと効果的です。
広告の内容としては、行動喚起をするのが効果的。たとえば直接購入や入会などを促したり、前段階である資料請求を促したりするものがおすすめです。
なお広告によって購買意欲を掻き立てる必要があるターゲットは限られます。ターゲットに合わせた内容にすることで、売上効果が上がる広告になるのです。
広告の3分類
広告は大きく分けて、「ネット広告」「マス広告」「SP広告」の3つに分類できます。それぞれにどんな特徴があるのか、詳しく解説していきましょう。
ネット広告
インターネット上で展開される広告全般をまとめてネット広告と言います。オンライン広告、Web広告、デジタル広告などとも呼ばれます。
Webサイトのほか、ブログやメール、アプリなどに掲載されており、テキストや画像だけでなく、動画を使った広告も可能です。
広告をクリックすることにより、広告主サイトや商品購入ページなどにアクセスでき、より商品購入やサービス利用につながりやすいのが特徴となっています。
株式会社電通が発表した「2019年日本の広告費」によると、ネット広告は6年連続で2桁成長。広告費は2兆円を超え、テレビ広告を上回っています。
・参考サイト：2019年 日本の広告費 | 電通
マス広告
マス広告は不特定多数に対して行う広告です。4大マス広告は、テレビ広告、新聞広告、雑誌広告、ラジオ広告となっています。
テレビ広告、ラジオ広告はそれぞれ番組の途中で流れるCMのことを指し、タイムCMとスポットCMがあります。
新聞広告は新聞紙面に掲載させる広告で、案内広告や謝罪広告など、商業目的ではない広告もあるのが特徴です。
雑誌広告は雑誌など紙のメディアに掲載される広告。ファッションや趣味などジャンルが特化した雑誌に多いのが特徴です。
これらマス広告のメリットは、幅広く一斉に告知できること。番組や起用したタレントのイメージなどにより商品やサービスのブランディングも期待できます。
また何度も繰り返し流れるため、ユーザーの記憶に残りやすいこと、伝達・拡散力が大きいことも魅力です。
一方、マス広告のデメリットとして、テレビやラジオ、雑誌は企画から製作、掲載（オンエア）までに時間がかかるという点が挙げられます。新聞は毎日新しい広告が出るため、広告できる期間が短いのもデメリットです。
SP広告
SP広告のSPはセールスプロモーションの略。ユーザーの購買意欲を高め、購買行動を起こさせることを主目的にした広告がSP広告です。
具体的には、新聞折り込みチラシや会員誌広告、同封広告、交通広告、野外広告、イベントプロモーション、フリーペーパー、ダイレクトメールなど種類が豊富にあります。マス広告と比較するとコストは抑えられます。
またマス広告とは異なり、不特定多数に向けて発信するのではなく、ターゲットが絞られている点が特徴。ターゲットに合う媒体を選ぶことが大事です。
ネット広告の種類
年々利用が増えているネット広告には、さまざまな種類があります。
ネット広告を出したいけれど、自社に合ったネット広告はどれなのかわからないという方に向け、種類ごとの特徴を詳しく解説していきます。
純広告
純広告とは、メディア媒体の広告用枠を買い取って、そこに表示させる広告のことです。わかりやすいところで言うと、Yahoo！Japanトップページ右上のスペースなどが該当します。
不特定多数のユーザーが目にしやすい場所に表示されるため、広告効果は抜群。ターゲットを絞って掲載することも可能です。
タイアップ広告・記事広告
タイアップ広告・記事広告は、商品やサービスについての紹介やPRの記事を作成して、特定のメディアに掲載する方法のことを指します。
メディアに掲載されている通常の記事と同様の体裁でPR用の記事を作成するため、読み手は広告とは思わず記事を読む可能性が高いです。
広告ではあるものの、悩みの解決方法など、ユーザーはお役立ち情報の感覚で読めるのが特徴となっています。
動画広告
動画広告はその名前の通り、動画を用いた広告手法のことです。
動画広告は大きく分けると、「インストリーム動画広告」「インバナー動画広告」「インリード動画広告」という3つに分けられます。
インストリーム動画広告は、You Tubeをはじめとする動画サイトで配信される動画広告のこと。デフォルトで音声がオンになっており、バナーよりも大きな画面で表示できます。
インバナー動画広告は、従来のバナー枠に動画を配信する手法のこと。デフォルトでは音声がオフになっています。
インリード動画広告は、ユーザーがWebページをスクロールし、表示画面が現れた際に再生される広告です。
それぞれ表示される場所や表示のされ方が異なるため、動画広告を出稿する際はその違いをしっかり理解して選ぶようにしましょう。
ネイティブ広告
ネイティブ広告とは、ユーザーに広告とはわからないように、本来のコンテンツに溶け込ませてある広告のことです。
ニュースメディアの場合は記事の形で、SNSなら投稿の形で広告が配信されます。
「PR」や「広告」という表示をして、通常のコンテンツとは区別して配信しますが、媒体に溶け込んでいるためユーザーは広告を見せられているという感覚を持ちにくいのが特徴です。
SNS広告
SNS広告は、日本国内におけるTwitterやFacebook、Instagram、TikTok、LINEなどのSNS上に表示される広告です。
SNS広告と一口に言っても、ディスプレイ広告、ネイティブ広告、インフィード広告、アフィリエイト広告など豊富な種類があります。
またSNS媒体によって利用している層の年齢や性別、趣味・嗜好などが異なるため、ターゲティングしやすいのも特徴です。
メール広告
メール広告は、電子メールを利用して直接ユーザーに対して宣伝を行う方法で、ダイレクトマーケティングの一手法です。
ユーザーが事前に登録した情報をもとに配信されるため、ターゲティングしやすいのが特徴。見込み顧客にアプローチできるので、目に留めてもらいやすいのがメリットと言えます。
また文章だけでなく、画像や動画など多くの情報量を載せられるのもポイントです。
リスティング広告
リスティング広告は、検索エンジンの結果一覧ページに表示する広告のことです。ユーザーが検索したキーワードに連動して画面上に表示される、テキスト形式の広告のことを指します。
日本では、Yahoo！提供の「Yahoo!広告」とGoogle提供の「Google広告」が代表格です。
日本の場合、検索エンジンはGoogleとYahoo！の2つで全体の約9割を占めるため、2媒体を押さえておけば、日本の検索ユーザーの大多数が目にすることになります。
ユーザーの目的を解決するのに有効な商品・サービスの広告が表示されるため、成約に近いユーザーへ効率的にアプローチできるのが強みでありメリットです。
ディスプレイ広告
ディスプレイ広告は、Webサイトの広告枠に表示される広告全般のことを指します。画像、動画、テキストなど形式はさまざま。
バナーとして表示されることも多いことから、「バナー広告」とも呼ばれます。
リスティング広告とは別で、リスティング広告は検索結果のページに表示されますが、ディスプレイ広告はコンテンツサイトに表示されるのが特徴です。
リターゲティング広告
リターゲティング広告は、一度サイトを訪問したユーザーをターゲットとして配信する広告です。ある程度興味を持っている人に絞って広告を配信できるのがメリットと言えます。
過去に商品やサービスに興味を持って訪問してくれたユーザーに対して働きかけることができるため、一回離脱したユーザーを再び自社のサイトに呼び戻すことができます。
デジタル音声広告
デジタル音声広告とは、インターネットラジオやポッドキャスト、音楽配信サービスなどWeb上にある音声媒体にて配信される広告のこと。別名、「オーディオ・アド」とも呼ばれています。
それぞれの配信媒体の特性を生かして細かくターゲティングできること、耳から入る情報のため印象に残りやすいことがメリットです。
またラジオ番組や音楽などのユーザー体験を邪魔しないようナチュラルに織り込むことにより、ユーザーの広告に対する嫌悪感を軽減できます。
アフィリエイト広告
アフィリエイト広告とは、Webサイトやブログなどの媒体主が広告主の代理で広告をおこなうサービスのこと。媒体主（＝アフィリエイター）が自分の運営するサイトに広告を掲載して、クリックや商品購入などの成果に応じて企業から広告費を支払ってもらうという仕組みです。
企業がアフィリエイト広告を利用する際は一般的に、多くのアフィリエイターを抱えるASP（アフィリエイトサービスプロバイダー）と契約を結ぶことになります。
アフィリエイターとの契約や交渉などはASPが仲介してくれるため運用は難しくありませんが、実際に広告を掲載するのが個人であったりプロではない人だったりするため、炎上などのリスクもあります。
リワード広告
リワード広告とはアフィリエイト広告の一種で、動画視聴や会員登録、アプリのインストールなど特定のアクションに対して成果報酬が発生する広告です。
アフィリエイト広告とは違い、広告を掲載したアフィリエイターだけでなく、アクションを起こしたユーザーにも報酬が発生するというのも特徴。
あらかじめどんなアクションに対して成果を支払うかを設定できるため、計画段階から費用対効果を測りやすいこと、ユーザーがリワードを獲得する目的で自発的に広告を見てくれるため、広告に対して嫌悪感を持たれにくいことがメリットです。
おすすめのネット広告は目的によって異なる
広告出稿の目的によって、おすすめのネット広告は変わってきます。
たとえば、ニーズのある顕在層にアプローチしたいのなら、「リスティング広告」がおすすめです。
リスティング広告は、ユーザーが特定のキーワードで検索した場合に表示されるため、明確にニーズがある顕在層へ的確にアプローチできます。
また商品やサービスの認知度を高めたいのなら、「ディスプレイ広告」が向いています。
ディスプレイ広告はさまざまなWebサイト上に表示されますが、キーワードに関連した媒体を指定したり、広告掲載する媒体を指定したりすることも可能。以前、サイト訪問したユーザーに再度の訪問を促すリターゲティングも可能です。
そのため潜在層にも効果的にアプローチすることができます。
このように、広告費を無駄にしないためにも、目的に合ったネット広告の種類を選ぶことが大切です。
ネット広告の媒体を選ぶポイント
ネット広告の媒体を選ぶ際は、まず他社と差別化できる自社の強みを見極めることが大切なポイントです。
自社が置かれている市場で、ユーザーからのニーズは何なのか、競合他社には提供できないことは何か、自社が提供できることは何かといった点をおさえて考えると、自社の強みが明確になります。
自社の強みを見極めたうえで、その強みをアピールできるような媒体を選ぶ必要があります。
獲得すべきユーザーや、自社が広告で伝えたいメッセージ、達成したい目標を明確にすることも大切。
そのうえで、目標と媒体のユーザー層がマッチしているかどうかを見極めることも重要です。
たとえば「20代女性からの認知度アップを狙いたい」という場合は、20代の女性ユーザーを多く抱える媒体でなおかつ自社商品・サービスと相性のいい媒体を選ぶのが効果的となります。
ネット広告のおすすめ媒体
広告をどの媒体で掲載するかは、広告の効果を左右する重要な問題です。しかし中には、どこに掲載すればいいかわからないという企業担当者も少なくないでしょう。そこでこの段落では、ネット広告の種類別に、おすすめの媒体を紹介します。
リスティング広告なら『Google』や『Yahoo!』
まずリスティング広告の場合は、『Google』や『Yahoo!』がおすすめです。
Googleの強みはなんといっても、圧倒的なユーザー数。9割以上の人が利用しているため、より多くの人に広告を見てもらうことができます。
そのため業種を問わず、すべての企業におすすめの媒体といえます。
検索エンジンとして世界で2番目の大きさであるYahoo!も、Googleと同様にユーザー数の多さが魅力。
特徴としては、パソコンから利用するユーザーが多いこと、40代以上のユーザー層が多いことが挙げられます。
これらの特徴からYahoo!は、自動車や生命保険などの広告に特に向いています。
動画広告なら『YouTube』
動画広告であれば、おすすめの媒体は迷わず『YouTube』です。
YouTubeは国内最大のシェアを誇り、圧倒的なユーザー数を抱える巨大な動画サイト。膨大なユーザーの中からターゲティングをおこない、自社のターゲットユーザーへ広告を届けることが可能です。
動画広告は、ユーザーが視聴しようとしている動画コンテンツの前に流れるため、9割以上の人が広告を目にすることになるのも大きな魅力。認知度アップにぴったりの媒体です。
ディスプレイ広告なら『FreakOut』や『MicroAd BLADE』
ディスプレイ広告なら、『FreakOut』や『MicroAd BLADE』といったプラットフォームを通して掲載するのがおすすめです。
FreakOutは国内2位のシェアを誇り、月間PVが1,500憶ものDSP広告プラットフォーム。独自のアルゴリズムを利用しており、ブランド力を向上させたい企業におすすめです。
MicroAd BLADEは国内最大のシェアを誇るDSP広告プラットフォームで、月間PVは1,600憶となっています。買い取っている広告枠の種類が多いため、より多くの人に広告を届けることが可能。認知度アップを目指したい企業におすすめです。
・参考サイト：FreakOut
・参考サイト：MicroAd BLADE
ネット広告代理店を選ぶポイント
ネット広告代理店を選ぶ際は、得意分野や対応している媒体を確かめることが大切です。
それぞれに得意としている分野があるため、直接聞いたり、Webサイトなどを見たりして確認しましょう。
特定の分野の広告や媒体を複数対応している場合は、その分野・媒体への専門性が高い広告代理店と判断できます。
さまざまな媒体で幅広い広告を取り扱っている場合は、オールラウンダータイプです。
また料金体系や契約条件を確認することも大事なポイントとなります。
ネット広告を運用代行してもらうには、初期費用と運用手数料がかかり、それぞれの広告代理店で内容が異なります。
たとえ初期費用が無料でも、その代わりに別の料金が発生するケースもあるため、トータルで考えることが大切。
それぞれに見積もりを出してもらい、最低利用期間や最低出稿金額などがないかも含めて比較検討してみましょう。
ネット広告の運用に関する実績やスキルも重要な選定ポイントです。実績数や事例の詳細もチェックして、自社に合っているかどうかを確認しましょう。
おすすめのネット広告代理店
1つめは、メディア事業やゲーム事業をおこなっている『株式会社サイバーエージェント』。ネット広告代理店の大手となっており、さまざまなWeb広告を取り扱うオールラウンダーです。
インフィード広告の専門部署があり、特にスマートフォン広告に強いのも特徴。各種のWebマーケティングサポートも受けられますし、最新トレンドにも対応できます。
予算は500万円以上と高めですが、実績豊富でおすすめです。
2つめは、博報堂DYホールディングスが運営する『株式会社アイレップ』。自社でスペシャリストを確保することと養成することに力を入れているため、優秀な人材が豊富であり、広告運用やSEOに強いのが特徴です。
データ主導型のマーケティングに取り組んでおり、企業のさまざまな課題を解決してくれるのも魅力となります。
予算は数十万円数百万円と見ておくといいでしょう。
3つめは、国内でもトップクラスの『株式会社オプト』。リスティング広告の運用に強いのが大きな特徴です。
エンジニアチームが組織され、動画広告やビッグデータ、AIの活用も積極的におこなっており、検索エンジンマーケティングに強いのも特徴。
動画マーケティングやSNS広告もしっかりサポート＆バックアップしてもらえます。
予算は数十万円～100万円以上と見ておきましょう。
顧客のフェーズは4段階
顧客が商品やサービスの存在を知ってから購入、利用するまでの間には4つの段階があります。
それぞれのフェーズについて、顧客の状態と共にどんなアプローチが有効なのかを詳しく解説していきます。
1. 品物やサービスを認知する段階
まずは顧客が商品やサービスを認知する段階から。ここはまだ商品やサービスが存在していることを知る段階です。
この段階にいるのは潜在的にユーザーになる可能性を有している人で、非常に多い人数が該当します。
顧客は「痩せたいけれどなかなか痩せられない」「資産運用をしたいけれどどうすればいいのかわからない」など、何らかの悩みを抱えていて、その解決方法を探している状態です。
しかし悩みを解決できる品物やサービスがあることを知りません。
悩みを解決できる商品やサービスがあることを認知する必要がある段階なので、純広告やネイティブ広告、動画広告で認知を促す内容の広告を出すと効果的です。
2. 興味を持ち関心を深める段階
2つめは、興味を持ち、関心を深めるフェーズです。この段階では、広告内容に共感してもらい、商品の購入やサービスの利用につなげるのが目的となります。
ある特定の商品やサービスに関して共感や関心を持っていることが自分自身でわからない状態の顧客に対し、まずは共感を呼ぶようなコンテンツを企業側が用意しましょう。SNS広告やディスプレイ広告などが有効です。
自分が興味を持っているもの、関心を持っているものについての記事や動画は、顧客に共感を与えることができます。
「痩せたい」「お金を殖やしたい」など顧客が潜在的に持っている悩みを刺激することで、顧客は商品やサービスが自分に向いているかもしれないと思い始めるのです。
悩みを刺激し、それを解決するために効果的な商品・サービスを提示して答えを与えることによって、商品の購入やサービスの利用に気持ちが傾きます。
3. 比較・検討する段階
3つめは、比較検討する段階。顧客は商品の購入やサービスの利用はしたいと思っているものの、実際に購入や利用をするか迷っている状態です。
商品購入やサービス利用の意思はあるけれど、どれを購入・利用しようか迷っている段階なので、この段階では、他製品との違いや期待できる効果など細かい情報を与えると購入や利用につながりやすいでしょう。
この段階ではリターゲティング広告やリスティング広告などが有効となります。
4. 購入や利用に至る段階
4つめは、購入や利用に至る最終段階です。
興味・関心を持った人の中で最後まで興味や関心を失わなかった少数の人が至る段階で、マーケティングファネルでは、漏斗型のもっとも下の部分に当たります。
顧客は複数の商品・サービスを比較検討した結果、商品の購入やサービスの利用を決心。最初の段階から少しずつ人数が減っていき、かなり人数が限定された状態です。
SNSの種類と特徴
SNS広告は、商品・サービスの認知や興味・関心を深めるために効果的ですが、ターゲットに合わせてWeb広告を掲載するSNSを使い分けることが重要です。
どのSNS媒体が自社に合っているか判断するために、複数存在するSNSの種類や特徴について、詳しく解説していきます。
Instagramの推定ユーザー数は3,300万人。国内では急成長をしている勢いのあるSNSです。
メインユーザーの年齢層は10～40代。特に多いのは20～30代の女性ですが、男性のユーザー数も40%を超えています。そのため男女どちらにもアプローチできる媒体です。
Instagramの特徴は、画像や動画がメインであること。「インスタ映え」という言葉もあるように、ファッションや化粧品など、写真や動画といった視覚的に訴えかける商材と相性が良いです。
配信方法としては、ストーリーズ広告や写真広告、動画広告、コレクション広告、カルーセル広告、発見タグ広告という６種類があります。
Instagramは拡散効果に期待できるシェア機能はないものの、男女問わず40代までの若い層にアプローチしたい場合におすすめです。
世界を代表するSNSであるFacebookの推定ユーザー数は2,600万人。ユーザーのメイン年齢層は20～50代と幅広いです。
国内では成長に陰りが出てきていますが、ビジネスシーンでも活用できることから根強い人気を誇っています。
Facebookは登録名が本名であり、個人情報が正確に登録されているのが特徴。そのため他のSNSと比較してターゲティングの精度が高いのも魅力です。
XやInstagramの場合、メインユーザーが20代前後で女性となっていますが、Facebookは30～50代の男性ビジネスユーザーが多いため、30～50代の男性層を狙いたい場合におすすめ。
広告を掲載するフォーマットや配信先は、「Facebook」「Instagram」「Audience Network」となっており、豊富です。
X（旧Twitter）
Xの推定ユーザー数は4,500万人となっており、日本国内に多くのユーザーがいます。
メインとなるユーザーの年齢層は10～30代ですが、実際の利用者はさらに年齢の幅が大きくなります。男女比もほとんど差がなく、幅広いユーザーへのアプローチが可能です。
Xにはリツイート機能があるのが大きな特徴。他のSNSと比較して二次拡散性が高く、二次拡散は広告費がかからないため、拡散されればコストをかけずに大きなプロモーション効果が狙えます。
ただしXは匿名性が高く、ユーザー属性の見極めが困難であること、炎上のリスクがあることに注意が必要です。
広告の配信方法には、プロモツイート、プロモアカウント、プロモトレンドといった3種類があります。
LINE
メッセージングアプリとして有名なLINEの推定ユーザー数は、8,600万人と非常に多い上、アクティブ率が高いのが大きな特徴であり魅力でもあります。
ユーザーのメイン年齢層は10～60代とかなり広いのもLINEならでは。そのため広告がターゲット層の目に触れる可能性も高いです。
またLINEは性別や年齢だけでなく、ユーザーの住んでいるエリアや興味関心などからターゲットを指定することも可能。幅広いユーザー層を抱えているものの、その中から狙った層へ効率的にアプローチできます。
広告枠は、メッセージ配信とタイムライン投稿の2種類があります。
YouTube
動画共有サービスとして世界的に有名なYouTubeは、推定ユーザー数が6,500万人となっています。
ユーザーのメイン年齢層は10～60代となっており、LINEと同様に幅が広いです。
最初の登録情報から、性別や年齢だけでなく、居住エリアや子どもの有無、世帯収入など、ターゲットを細かく指定できるのも特徴。幅広いユーザー層の中から、ターゲットを絞った効率的な配信が可能です。
広告の配信方法には、ユーザーの動画視聴前に流す動画広告と、YouTubeのページ上に表示する広告の2種類があります。動画広告の配信を検討している場合は、ぜひ利用したい媒体です。
TikTok
TikTokの推定ユーザー数は約2,700万人（2023年9月時点）となっており、日本国内に多くのユーザーがいます。
ユーザーの年齢層は若年層が多い傾向にあり、中でも特に多いのが10代です。
ダンス動画や「歌ってみた」動画といったショート動画が多く投稿されているのが特徴ですが、最近では料理やグルメ情報、豆知識、メイクのハウツー、ペット、ビジネス系など幅広いコンテンツが投稿されています。
TikTokには「ハッシュタグチャレンジ」など独自の広告形態があるのも特徴。ユーザーが特定のハッシュタグを付けて動画を投稿することにより、企業・ブランドのキャンペーンに参加でき、ユーザーも巻き込んだPRが可能です。
ほかにも「起動画面広告」といったアプリの起動画面をジャックする広告などユニークなものがあったり、ユーザーとブランドがオリジナルのコンテンツを作成できる環境が整っていたりします。
動画広告がおすすめの理由
国内でも多くの企業がマーケティングに活用している動画広告。
この段落では、動画広告をおすすめする3つの理由をご紹介します。
視覚・聴覚の両面から多くの情報を伝えられる
動画広告がおすすめの理由としてまず挙げられるのが、視覚と聴覚から多くの情報を伝えられるからです。
人間は、情報のほとんどを視覚と聴覚から得ています。動画広告は、視覚・聴覚の両方からアプローチできるため、テキストや画像だけの場合よりも伝えられる情報量が多く、かつわかりやすいのが特徴でありメリットでもあります。
一本の動画広告で商品名や価格だけでなく、商品・サービスの魅力まで同時に発信できるため、商品・サービスへの理解が深まりやすいのです。
また動画広告はその特性から、認知を目的に広告を出す場合や、興味・関心を高める目的で広告を出す場合にも有効ですし、企業のブランディングや購入促進などにも活用できます。
ストーリーを理解してもらいやすい
動画広告はストーリーを理解してもらいやすいという点もおすすめする理由の一つ。
人の心を動かすためには、商品やサービスを実際に使っている様子などを頭に思い描けるようなストーリーが必要です。
その商品を使うことによってもたらされる効果、ユーザーの身に起こる変化、どんな悩みや課題を解決できるのかなどがストーリーで描かれると、ユーザーは自分事として共感しやすくなりますし、「使ってみようかな」と心が動きやすくなります。
他にも、その商品の開発理由や制作風景、購入後にその商品を使用している人のレビュー、使用シーンなどを入れるのも効果的です。
また商品・サービスにまつわるストーリーを動画で描くことで、理解を深めたり、興味・関心を高めたりできるだけでなく、商品や企業に好感を持ってもらい、ファンを獲得するためにも有効となります。
広告の効果を検証しやすい
動画広告がおすすめの理由には、効果検証をしやすいということも挙げられます。
動画広告には、その効果を示すことができる指標が豊富にあるのが特徴。たとえばインプレッション数、再生数、再生時間、離脱率、クリック数、問合せ数など、多くの指標から効果を検証できます。
動画を視聴したユーザーの行動を定量的に計測することが可能なので、配信した動画広告がきちんとターゲット層に視聴されているか、離脱されず最後まで視聴されているか、視聴後に何かアクションを起こしてもらえているかなどもわかるのです。
既に配信した動画広告の効果を検証し、配信済み動画広告の実績を把握。それをもとに改善すべき点があれば改善し、次の施策につなげるというPDCAを効率的に回せます。
なお広告を出す目的によって見るべき指標は異なるという点を理解し、目的に応じた指標をチェックするようにしましょう。
動画広告を成功させる3のポイント
ターゲットに対して効果的にアプローチできる動画広告ですが、制作の際に意識しておくべきポイントがあります。
ではどのようなポイントをおさえれば動画広告を成功させられるのか、3つのポイントを詳しくご紹介します。
目的とペルソナの明確化
効果的な動画広告にするためには、制作前に目的とペルソナを明確にしておくことが必要です。
動画広告を出す目的は次の3つに分けられます。
・目的1：商品やサービスの認知……人の目に留まりやすく、インパクトのある動画がおすすめ。インフルエンサーの起用も効果的。
・目的2：興味や関心を持ってもらう……商品を開発する上での秘話や利用者に対するインタビューなどを動画にするのがおすすめ。
・目的3：購入・利用してもらう……キャンペーンなどの情報や商品・サービスの詳細情報を伝える動画がおすすめ。
このように自社の目的を明確にすることで、おのずと動画の内容の方向性も見えてきます。
ペルソナは、自社の商品・サービスのターゲットになるユーザーの年齢や性別、居住エリア、学歴、職業など詳細なプロフィールを設定して作ります。
また自社の商品やサービスを利用したいと思うであろうユーザーが抱えている悩みや不安を書き出したり、ユーザーの趣味や平日・週末の過ごし方など、興味がある事柄を書き出したりすることも必要です。
こうして一人の詳細な人物像を作りあげることにより、効果的にターゲットに響く動画広告を制作することができます。
最適な構成スタイルの選択
効果的な動画広告を制作するには、最適な構成スタイルを選択することも大切なポイントです。
動画広告には、大きく分けて次の3つの型があります。
・問題提起型……動画の冒頭部分でユーザーの共感を呼ぶような悩みや問題を提示する。認知を獲得する目的やユーザーの問題・課題を解決する商品・サービスにおすすめ。
・プロダクトデモ型……商品の紹介やメリットの訴求を順序立てて行うやり方。ユーザーの興味関心を引く目的や、幅広いターゲット層を狙った商品・サービスにおすすめ。
・ストレートオファー型……イベントやセール・キャンペーンなどを紹介する手法。情報そのものにインパクトがあってユーザーの興味を引けるため、シンプルに伝えるだけでOK。
先に設定した目的とターゲットのペルソナに合わせて、最適な構成スタイルを選ぶことが成功につながります。
ターゲットの心をつかむ開始5秒の使い方
効果的な動画広告にするためには、開始5秒でターゲットの心をつかむことも重要なポイントとなります。
動画広告は数秒視聴するとスキップできる機能があるものが多く、ユーザーは「これ以上見たくない」「興味がない」と思えば、自分の意思でスキップすることが可能です。
そのため動画の冒頭でユーザーに興味を持ってもらえなければ、最後まで広告を視聴してもらえません。
また関心を持ってもらえなければ、たとえ最後まで広告が流れたとしても意味がないのです。
しかし広告の出だし数秒でインパクトを与えると、ユーザーの目を引き付けられるため、興味を持って視聴してもらうことが可能になります。
インパクトを与える以外にも、先に興味深いストーリーがあることを入り口部分で示しておく、ターゲットを冒頭部分で明示して自分事化してもらうといった方法も有効です。
ユーザーに、「続きが気になる」「この商品はどんな商品なんだろう？」「これを使えば自分の悩みが解決できるかも」などと思ってもらえるよう、冒頭の5秒で心をつかめる工夫をしましょう。
効果が期待できる動画広告を視野に
広告にはさまざまな種類がありますが、中でも人の印象に残りやすく、かつ情報をわかりやすく伝えられる動画広告をぜひ視野に入れてみましょう。
動画広告は自社で制作することも可能ですが、クオリティが高く、しっかり効果が出せるものを制作するには、知識やノウハウが必要です。機材を揃えたり、人的リソースを用意したりすることも必要になります。
動画制作に関する知識やノウハウを持った人材が社内にいない、リソースが足りないといった場合には、動画制作のプロの力を借りることを検討してみるのもおすすめです。
自社の商品・サービス、目的に合った広告を選び、効果的にターゲットへアプローチしていきましょう。
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