動画マーケティング

マーケティングや広告に! 動画コンテンツ活用のメリット・デメリット

こんにちは、シングメディア編集部です。

動画コンテンツを活用することにどのようなメリットがあるのだろう、動画コンテンツにはデメリットもあるのだろうか・・・。

そんな「動画コンテンツのメリット・デメリットについて知りたいあなた」は必見です。

動画コンテンツをマーケティングに活用することには、さまざまなメリットがあります。またその一方で、デメリットや課題があるのも事実です。

そこで今回は、「動画コンテンツ活用のメリット・デメリット」をご紹介します。

動画コンテンツの活用が増えてきている理由は?

動画コンテンツの活用が増えてきている理由

企業のマーケティングにおいて、今や必要不可欠になったと言っても過言ではない動画コンテンツ。

動画コンテンツを活用した動画マーケティングは、近年急速に成長しているのです。

サイバーエージェントが発表している「2018年国内動画広告の市場調査」の結果を見ると、動画市場は昨年と比べて134%となる1,843億円に達する見通しとなっています。

中でもスマートフォン動画広告の需要については、昨年と比べて143%も成長しているとのこと。これは動画広告市場全体の85%もに達するということです。

このスマートフォン動画市場の需要はこの先もどんどん高まっていき、2024年には4,957億円にまで達することが予想されています。

参考:サイバーエージェント、2018年国内動画広告の市場調査を実施)

ではなぜここまで急速に動画コンテンツの活用が増えてきているのかというと、その背景には主に3つの理由があります。

1つめは、インターネットの通信回線が高速化したことが挙げられます。通信回線が高速化したことにより、データの重い動画もストレスなく視聴できるようになりました。

2つめは、動画を視聴するためのパソコンやスマートフォンなどのデバイスが広く普及したことが挙げられます。今や動画を視聴するデバイスは、ほとんどの人が所持しているのです。

それを裏付けるのが、総務省の発表している「平成30年版情報通信白書」。この中の「情報通信機器の保有状況」によると、2017年の世帯におけるパソコンの保有率は72.5%、スマートフォンの保有率は75.1%です。

パソコンよりもスマートフォンの保有率のほうが上回っており、動画をより気軽にいつでもどこでも視聴できるデバイスが広く普及しているということがわかります。

参考:総務省|平成30年版 情報通信白書|情報通信機器の保有状況

また3つめに、動画サイトが普及したことが挙げられます。YouTubeはもはや、私たちの生活に欠かせない存在とさえ言えるほどです。

総務省が発表している「平成29年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」(調査対象:13歳~69歳までの男女1,500人)では、YouTubeの全年代における利用率が72.2%にもなっています。

なお10代のYouTube利用率は93.5%、20代では94.0%、30代では87.4%、40代では80.4%となっており、10代~40代の幅広い世代でほとんどの人がYouTubeを利用していることがわかります。

参考:総務省|「平成29年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」

これらの理由から、動画が私たちにとって非常に身近な存在となったことで、動画コンテンツの活用が急速に増えているということが伺えます。

マーケティングや広告に! 動画コンテンツ活用のメリット7つ

動画コンテンツ活用のメリット

動画コンテンツをマーケティングや広告に活用することには、さまざまなメリットがあります。

ではどのようなメリットがあるのか、詳しく見ていきましょう。

1. 情報量が豊富でわかりやすい

動画は文章と静止画だけに比べて、動きや音も加わることで、より多くの情報を提供することができます。

しかも文章・静止画だけでは伝わりにくい細かなニュアンスや説明が難しい仕組みなどについても、わかりやすく伝えることができるのも大きなメリット。

動画は短時間で多くの情報を的確に伝えることができるため、マーケティングや広告への活用も効果的です。

2. ユーザーの興味を引きやすい

動画コンテンツは文章や静止画に比べて、ユーザーの興味を引きやすく、目に留まりやすいというのもメリットです。

たとえばSNSのタイムラインに流れてくる広告が、文章+静止画だった場合より、動画だった場合のほうがクリックされやすい傾向にあります。

「文章を読むのが苦手」「面倒くさい」という人にも動画であれば受け入れられやすく、閲覧・視聴のハードルが低いと言えるでしょう。

3. 印象に残りやすい

動画は視覚と聴覚両方に訴えかけるため、情報が入ってきやすいという特徴があります。

そのため視聴したユーザーの印象にも残りやすく、ブランディングに大きな効果を発揮します。

4. 商品・サービスの使用イメージが伝わりやすい

文章や静止画で商品・サービスの特徴や使用感などを説明するのに比べて、動画で説明したほうが雰囲気やリアルさを表現しやすく、ユーザーへもイメージが伝わりやすくなります。

商品・サービスの使用イメージが伝わりやすいということは、商品への理解が深まりやすいということ。理解が深まることで、ユーザーの購入意欲も高まります。

ユーザーが商品・サービスの使用感を疑似体験できるので、「これなら自分にも使えそう」「これなら買っても役立ちそう」などと感じ、購入意欲が湧きやすいのです。

5. SEO効果に期待ができる

動画は検索エンジン対策にも有効です。

ユーザーが検索するキーワードと求めている情報を的確にとらえ、そのニーズに一致する動画を制作して公開すれば、SEOの評価も上がりやすくなります。

その効果を上げるためにも、YouTubeなどで動画を公開する際、タイトルや説明文、タグなどの設定はきちんとしておくことが大切です。

SEOの評価が上がれば、検索画面で上位表示されやすくなり、上位に表示されるほど集客にも期待ができます。

6. モバイルからのアクセスを集めやすい

動画は移動時間や休憩中、就寝前などちょっとした隙間時間にスマートフォンやタブレットなどのモバイル端末から見ている人が多いもの。

そのため動画を活用することで、モバイルユーザーからのアクセス拡大にも期待ができます。

モバイルユーザーに視聴してもらいやすくなるよう、縦型動画を制作する、SNS動画広告を利用するなどの工夫をすることも有効です。

7. SNSで拡散されやすい

動画コンテンツはSNSとの相性がバツグン。

タイムライン上などに流れてきた動画を視聴したユーザーが、「他の人にも見てもらいたい」と思ったら、すぐにシェアすることが可能です。

その動画がどんどんシェアされ拡散されていくことで話題になり、より多くの人にリーチすることができるようになります。

まだまだ課題も! 動画コンテンツのデメリットは?

動画コンテンツのデメリット

さまざまなメリットがある動画コンテンツですが、デメリット・課題となることもあります。

上手に動画コンテンツを活用できるよう、どんなデメリット・課題があるのか見ていきましょう。

品質が低いとマイナスイメージを持たれやすい

動画の質が低いとユーザーに不信感を与え、ブランドイメージを損ねてしまったり商品やサービスにマイナスイメージを持たれてしまったりする恐れがあります。

そのため動画制作をする際にはクオリティを意識するようにしましょう。自社制作に自信がない場合は、プロに依頼するのがおすすめです。

コストと労力がかかる

動画コンテンツを制作するには、撮影や編集に手間がかかります。慣れていない人がそれなりのクオリティのものを制作しようとすれば、かなりの時間がかかるでしょう。

またクオリティの高い動画コンテンツを制作するためには、当然ながらコストもかかってしまいます。

通信環境によっては視聴してもらえない

動画コンテンツはインターネット上で視聴されるため、ユーザーの通信環境によっては動画がうまく再生されなかったり、途中で止まってしまったりすることも。

動画がスムーズに視聴できないとユーザーにストレスを与えてしまうこともあります。

通信環境の悪い場所やユーザーが通信制限を受けている場合などでは、動画をスムーズに視聴してもらえないというのは、課題と言えるでしょう。

動画にしやすいコンテンツの種類

動画にしやすいコンテンツの種類

動画化しやすいコンテンツの一つが、「ノウハウ」です。業務の中で培ってきたノウハウを動画にして公開することで、企業の技術力を社外へアピールすることができるほか、ブランディングにも役立ちます。

業務に関するノウハウを社内向けに公開すれば、社内研修にも活用可能。トラブルへの対処法を動画にしておけば、いざというときにも便利です。

「紙」についても動画化しやすいコンテンツの一つ。紙のパンフレットや営業資料などを動画にすることで、内容がよりわかりやすくなるでしょう。素材を新たに作る必要がないため、低コストで制作できるのもメリットです。

「商品・サービス」の紹介も動画にしやすいコンテンツ。特徴や機能、商品イメージ、活用シーンなどを動画で伝えることで、伝わりにくい情報も直感的にわかりやすく伝えられます。

アニメーションやグラフ、効果音、音声などを使用すれば、視聴者が飽きることなく視聴でき、ブランディングにも有効です。

「会社の魅力」も動画にしやすいコンテンツ。社員へのインタビューや社員の1日、オフィス案内などを動画にすれば、採用コンテンツとして利用できます。

社長のメッセージや企業の取り組みなどを紹介することで、ブランディングへの活用も可能です。

動画コンテンツが効果的に使える場面

動画コンテンツが効果的に使える場面

ビジネスをおこなう上で、動画コンテンツが効果的に使える場面を見ていきましょう。

まずは、ブランディング。企業や商品、サービスのブランドイメージをアップさせることを目的に制作する動画がブランディング動画です。

企業理念を伝えたり、ブランドの世界観を伝えたりして、企業や商品の価値を知ってもらい、ファンになってもらえるような内容が主となります。なおブランディング動画は採用活動でも役立ちます。

次に、商品・サービス紹介。短時間で多くの情報を伝えられる動画のメリットを生かし、商品やサービスの魅力をうまく訴求できる内容の動画を制作します。

実際の使用感や活用シーンを紹介すると、ユーザーは実際に自分が使っている場面をイメージしやすくなり、購入意欲の促進にも役立ちます。

また使い方や組み立て方など、テキストと静止画だけではわかりにくいマニュアルを動画にするのもおすすめです。

さらに営業や商談にも動画は活用できます。テキスト資料では伝えたい情報を的確に伝えるためには営業担当のテクニックも必要となりますし、読んで理解してもらうのもハードルが高くなりがちです。

それが動画であれば、短時間でわかりやすく情報を伝えることが可能。相手の理解も深まり、契約の可能性も高まるはずです。

会議やセミナーにも動画は活用できます。説明に使用する資料を動画にすることで、多くの情報量をわかりやすく伝えられます。

動画であれば後から何回でもそれぞれが見返すことも可能です。複数人が受講するセミナーも動画で配信すれば、コストや時間も削減できますし、遠方の方にも受講してもらえます。

動画コンテンツを効果的に活用するためのポイント5つ

動画コンテンツを効果的に活用するためのポイント

動画コンテンツを効果的に活用するためには、いくつかのポイントを押さえておくことが大切です。

クオリティが低くて逆効果になってしまった……ということがないよう、次の5つのポイントを押さえて動画制作・運用を行っていきましょう。

1. ターゲット・目的に合わせて制作する

効果的に訴求するには、ターゲットと目的を明確にして動画制作を行うことが重要です。

ターゲットが幅広すぎたり目的があやふやだったりすると、伝えたいメッセージがユーザーに届きにくくなり、印象の薄い内容になってしまいます。

そのため動画コンテンツを制作する目的が販売促進であれば、ターゲティングをしっかり行った上で商品のハウツー動画や説明動画、導入事例紹介動画を制作するといったことが大切です。

1つの動画内にいくつもの目的を持ち込まないよう、1つの目的につき1動画というように制作していくようにしましょう。

2. 動画の冒頭でユーザーを引き付ける

動画は冒頭の5秒が大事と言われており、そこでユーザーの興味を引かないと離脱されてしまう可能性が高くなります。

冒頭でユーザーに「おもしろそう」「もっと見たい」と思ってもらえるよう、内容を工夫しましょう。

3. 訴求したい内容はコンパクトにする

動画コンテンツの内容はあれこれ詰め込みすぎてしまうと、伝えたいことが伝わりにくくなってしまいます。

またダラダラ長くなってしまうと、途中で離脱されてしまう可能性が高いです。

そのようなことにならないよう、内容はコンパクトにまとめ、一番訴求したいことだけを伝えられるようにしましょう。

伝えたいことがいくつもある場合、動画を複数に分けて制作するといいでしょう。

4. 最初に動画のポイントをまとめて紹介する

Web上で公開される動画コンテンツは、最後まで視聴してもらうことがなかなか難しいものです。

そのため最後まで見てもらえなくても内容が伝わるように、動画の最初でポイントをまとめて紹介したり、結論を出したりといった構成にすることも有効になります。

5. 検索エンジンに動画の内容をアピールする

動画コンテンツのSEO効果を高めるためには、検索エンジンに動画の内容をアピールして評価してもらう必要があります。

そのためには、動画のタイトルや説明文、タグなどに内容がわかるよう適切な情報を盛り込むことが大切です。

どのような人に向けた内容で、どんな情報が得られるのかなどを明確にすることで、検索エンジンに動画の内容をアピールすることができます。

動画コンテンツの活用事例

動画コンテンツの活用事例

動画コンテンツが実際にどのように活用されているのか、4つの企業の事例をご紹介します。

1つめは、「凸版印刷」の事例です。

凸版印刷はYouTubeのTOPPANグループ公式チャンネルにて、会社案内動画を投稿。自社の歴史や過去の商品について紹介しています。

実写だけでなくCGやスライドを使い、難しくなりそうな情報もわかりやすく表現することに成功しているのが特徴です。

2つめは食品の開発や販売を行う「ベルク」の事例。

「ベルク」では自社のYouTubeチャンネルに採用のPR動画を投稿。就職活動で悩む主人公の女性が働く理由を見定めていくという内容になっています。

2分4秒と比較的長い尺の動画ですが、ストーリー性があってPR感がないため、ユーザーはドラマを見ているような感覚で共感しながら視聴できるのが特徴。視聴者の興味を引くことに成功し、2022年7月現在で153万回以上も再生されています。

3つめは「社会福祉法人青葉福祉会」の事例。

「社会福祉法人青葉福祉会」では、自社のYouTubeチャンネルに職員採用動画を投稿。動画では働く環境や雰囲気、そこで働くスタッフの様子、空気感などを細かく伝えることができるため、求職者の不安を払拭できます。

動画内ではインタビューを通して求職者が知りたいことを引き出すことに成功しているのも大きなポイント。求職者に「一緒に働いてみたい」という思いを抱かせることに成功しています。

4つめは、体幹筋サポーター『Poji』の販売促進動画の事例です。

この動画では、冒頭で腰痛に悩む人に対して問題提起を行い、共感を促すことで視聴者の興味を引き付けることに成功しています。また数字による客観的なデータなどを使用することで、情報の信頼度を高めているのも特徴。

これらの工夫で視聴者の興味を引くことにより、最後まで動画を視聴してもらうことが可能になります。

動画コンテンツの制作を外注するメリット

動画コンテンツの制作を外注するメリット

動画コンテンツは社内でも制作することができますが、プロの映像制作会社へ外注することでいくつかのメリットが得られます。

その一つが、社内リソースがなくても動画を制作できるということ。社内に動画制作に関するノウハウを持った人材がいない、動画制作に時間をかけられないといった場合は、外注するのがおすすめです。

また外注することで、品質の高い動画が実現するというのもメリット。商品の販売促進や企業、商品・サービスの認知度アップなどを目的としている場合は、クオリティの高い動画が求められます。

ノウハウを持ったプロに依頼することで、成果を出しやすい高品質な動画を制作できます。

さらに納期が安定するので予定を立てやすいというのもメリットです。自社で制作すると予期せぬトラブルなどによって制作が予定通りに進まないということもあり得ます。

しかしプロに外注すれば専門のスタッフや機材が揃っているため、スケジュール通りに納品してもらうことが可能です。

まとめ

「動画コンテンツのメリット・デメリットについて知りたい」という方のために、動画コンテンツ活用のメリット・デメリット、動画コンテンツ活用のポイントをご紹介してきましたが、いかがでしたか?

動画コンテンツはユーザーの興味を引きやすく、視聴のハードルが低いため、より多くの人にリーチすることが可能です。また多くの情報を短時間でわかりやすく伝えられる、拡散が狙えるなど多くのメリットがあります。

上手に活用することで、多くのメリットが得られる動画コンテンツ。今後もどんどん動画市場は伸びていくことが予想されていますから、今のうちから動画コンテンツを効果的に活用していきましょう。


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WRITTEN BY
シングメディア編集部

映像・動作制作を手掛けるTHINGMEDIA株式会社のメンバーで構成しています。制作現場で得た映像・動画の知見をお伝えしていきます。