こんにちは、シングメディア編集部です。

「社内で動画制作のための企画書を書かなければならなくなったが、何を書けばいいのだろう？」
「動画制作を行う際にそもそも企画書は必要ある？」
「動画プロジェクトの企画を社内で通すにはどうすればいい？」

などとお悩みの方はいませんか？

社内で動画制作を任されることになった担当者などは、まず企画書を書くことになりますが、動画制作が初めての場合はその企画書についてもなじみがなく、何をどう書けばいいのかわからない方も少なくないでしょう。

そこで今回は、「動画制作における企画書の書き方やポイント」をご紹介します。

動画制作の「企画書」とは何か

動画制作における企画書とは、制作する動画の意図や概要をまとめたものです。どのような意図、目的を持って動画を制作するのか、どのようなイメージの動画を制作するのかなどを提案するものとなります。アイデアをわかりやすく人に伝える説得力が求められます。

動画制作を外注する場合は、担当者がヒアリングをしながら動画の企画書をまとめてくれることもありますが、自社だけで動画制作をする場合は担当者がしっかり企画書を書かなければなりません。

また「企画」というと、シナリオ（台本）や絵コンテも含まれることがあります。なお外注する場合はどこまでを指しているのか、別料金になってしまわないかを確認するようにしましょう。

動画制作における企画書の重要性

企画書をいちいち書くのは面倒くさいからといって、企画書を書かずに撮影・編集をするのはNGです。

企画段階で動画の目的やターゲットを明確にしていないと、せっかく制作した動画が誰に向けて何を伝えたいのかわからないものになってしまいます。

それに動画は撮影や編集に時間や手間、コストがかかるため、あとになって「やっぱりこうしたい」と思ってもやり直すことができず、手遅れになることも。企画書を作って、何をどのように撮るかなどをあらかじめ詳しく決めておくことで、それを防ぐことができます。

また企画書は他のスタッフと動画のイメージを共有するのにも役立ちます。

自分一人で動画を作ることは稀で、多くの場合は複数人のチームで動画を制作することになると思いますが、その際に自分の思い描くイメージをきちんと伝えられないと、思い通りの動画が制作できません。

だからこそ企画書で動画の概要を明確にし、制作に携わるスタッフ全員が同じイメージを持って撮影や編集に取り組めるようにする必要があります。

さらに経営層から理解を得たり、予算の承認をしてもらったりするためにも、企画書は必要なものです。

企画書は動画制作における重要な部分なので、必ず書いてから撮影に臨むようにしましょう。

動画制作の企画書に必要なもの

初めて動画制作の企画書を書く方のために、動画制作の企画書に必要な項目をご紹介します。

動画の目的

動画を制作して何を達成したいのか、目的と目標を明確にすることが企画書を書く中でも重要な点です。

「多くの人に自社を知ってもらうこと」という曖昧なものにせず、「商品の購入を促進する」「企業のブランディング」「優秀な人材の応募（採用活動）を促す」など、具体的に何が目的なのかをはっきりさせるようにしましょう。

あれもこれもと盛り込みすぎないよう注意することも大切です。目的が複数になってしまうと動画の内容が伝わりにくいものになり、視聴者の印象に残らないものになってしまいかねません。目的は1つに絞るのが賢明と言えます。

また「動画から自社サイトまで遷移した人の数」など、数値を具体的な目標にすると、成否がわかりやすいためおすすめです。

ターゲット

次に「誰に」動画を見てほしいのかを決め、企画書に記載する必要があります。

商品やサービスの紹介であれば、ターゲットはすでに決めてあるはずです。会社のブランディングの場合は「誰に会社を知ってほしいか」で考えるようにしましょう。

ターゲットはただ単に性別や年齢層だけを決めるのではなく、たとえば「都内在住の20代独身女性、一人暮らし。メーカー勤務のOLで年収は400万円。趣味は美容とヨガ。休日は友人とショッピングや食事を楽しんでいる」など詳細なペルソナを作成することが大切です。

またターゲットは、次で紹介する「掲載先・配信先プラットフォーム」を決める際にも重要になります。

掲載先・配信先プラットフォーム

企画書では、制作した動画を配信する媒体の情報も盛り込む必要があります。

企業公式サイトに動画を掲載するだけですと新規顧客を得ることはできないので、SNSや広告で配信することを考えましょう。

その際、先に決めたターゲットがよく利用するプラットフォームを選ぶのがポイントです。

配信先によってユーザー層が異なるのはもちろん、動画サイズや、どのような動画が好まれるかも変わるため、最初に決めておく必要があります。

ただし後から想定外の使い方をすることもあるため注意。たとえば、「スマートフォンで見ることを想定して制作したものの、後からイベント会場にて大画面で再生することになってしまった」など。そうした想定外の事態にも焦らないよう、動画はある程度どこで配信しても良いような画質にしておきましょう。

動画コンセプト（メッセージ）

企画書には、動画内で視聴者に伝えたいことも盛り込みます。ついあれこれ詰め込みたくなるものですが、1つに絞りましょう。1つに絞ることでメッセージが視聴者に伝わりやすくなり、印象に残りやすくなります。

「この商品を購入するとどのような自分になれるのか」「この会社に入社するとどのようにキャリアを積めるのか」など、ターゲットが目的に至るために必要なメッセージを絞ることが大切です。

自社や自社の商品・サービスの強み、差別化ポイントを再確認した上でコンセプト（メッセージ）を決めましょう。メッセージをストーリー化すると伝わりやすくなり、視聴者の印象にも残りやすくなります。

動画タイトル

動画を配信する媒体によって動画のタイトルに関する重要度は変わりますが、特にYouTubeで配信する場合はクリック数に関わるため、タイトル設定は重要です。

YouTubeの場合、タイトルを見て動画を視聴するかしないかを決める人も多いので、どのようなキーワードがあればターゲットが見てくれるかを考えてタイトルを決めましょう。もちろん動画の内容に合ったものにする必要もあります。

なおタイトルは動画のアップ時に設定するため、後から変更することもできます。企画書の時点では仮決めで構いません。

企画書ができたら絵コンテを作ろう

企画書が完成したら、動画の流れがわかる絵コンテも作成しましょう。絵コンテとは、簡単な絵と動きの説明、ナレーション、尺などを記載した台本のことです。

絵コンテがないと想像していたものと違う動画になりやすく、絵コンテの有無は動画のクオリティにも影響を与えますから、簡単なもので構わないので作成することをおすすめします。

また絵コンテがあると、外注先や他のスタッフとも認識の相違を小さくできるという効果もあります。文章だけの説明よりも、絵があったほうがイメージも伝わりやすくなるのです。

絵はしっかり描く必要はありませんし、下手でも構いません。6～8コマ程度の簡単なものを作成し、どんな動画になるのかのイメージを共有できるようにしましょう。

絵がどうしても描けない場合は、見本の画像を探し、その画像をトレースして使うのもOKです。

動画制作の企画段階でのポイント

動画制作の企画段階では、制作費がどれくらいになりそうかしっかりチェックするようにしましょう。

多くの場合では限られた予算内で動画制作をしなければなりません。企画段階で、動画制作にかかる人件費や機材費、美術や衣装代、撮影場所のレンタル料金などを細かく計算し、実際にかかる制作費とあまり相違が出ないようにすることが大切です。

また動画の目的やターゲットが曖昧になっていないか、しっかり絞り込めているかを最終確認することも大切なポイントとなります。目的やターゲットが的確に絞り込めていないと訴求したいことがあやふやになり、伝えたい相手に伝えたいメッセージがきちんと届きません。

効果の出せる動画を制作するためにも、スムーズに撮影・編集が進むようにするためにも、企画段階でこれらをしっかり詰めておくようにしましょう。

構成やシナリオを作るのが難しく感じたら、参考になりそうな動画を探すのがおすすめ。多くの動画を見て、制作したい動画のイメージに合ったものを探してみましょう。

良い動画の企画書を作るためのポイント

良い動画の企画書を作るためにはどのようなことを意識すればよいのか、ポイントを紹介していきます。

動画の長さや表現方法を決める

動画の長さは制作費にも結び付くため、予算から逆算して決めるという方法もおすすめです。

動画の構成は尺の長さによっても変わってくるもの。30秒以内の短い動画であれば商品やサービスのメリット、魅力を端的に訴求する、長さがある動画であればストーリー性のある構成にし、課題を提示してからその課題を解決できるのがこの商品、というような流れにするということも可能です。

表現方法は実写とアニメから選びましょう。実写は会社紹介や学校紹介、採用動画、商品紹介などに向いており、リアリティがあるため説得力や信頼性が高いというメリットがあります。

アニメは形のないサービスを紹介する際や、長期で使用する動画に向いています。複雑な仕組みのサービスもわかりやすく解説できますし、深刻な悩み系のものもやわらかな印象にすることが可能です。実写では表現や撮影が難しいものも表現できるという点もメリットになります。

制作スケジュールについても設定しておく

動画が完成するまでの制作スケジュールを設定することも大切なポイント。動画制作には時間がかかり、一般的に1～2か月程度は期間が必要になります。

そのため制作における各工程ごとのスケジュールをしっかり把握し、スムーズに制作が進むようにしておきましょう。

普段から情報収集を怠らない

いきなり良いアイデアを出そうとしても難しいもの。そのため普段から参考動画を見たり、動画マーケティング関連の情報に触れたりして、情報収集を怠らないようにすることが大切です。

さまざまな情報に触れる中で、制作したい動画のイメージやアイデアが明確になってくるでしょう。

企画書のフォーマットにこだわりすぎない

企画書で重視すべきは中身です。フォーマットは特にこだわる必要はありません。必要な内容を盛り込み、パワーポイントなどで見やすいように作れば問題ありません。

Web上で公開されているテンプレートの活用も便利です。

動画の種類別！ 意識したいこと

動画の内容によって意識したいポイントは変わってきます。そこで動画の種類別に意識すべきポイントを見ていきましょう。

まずは会社紹介動画。イベントや営業資料として活用できる動画です。内容的にどうしても説明的でストーリー性のないものになってしまいがちですが、それでは視聴者の印象に残りません。

単調でつまらないものにならないよう、売上高をグラフで見せる、仕組みをイラスト化するなど、図やアニメーション、音声を活用して飽きない工夫をすると良いでしょう。

続いて人材採用のための動画。求職者に自社で働きたいと思ってもらえるよう、自社の長所や他社と差別化できるポイントを理解し、それにフォーカスした動画にしましょう。

どんな人物に応募してほしいかを考えてターゲットを絞ることも大切です。たとえば新卒の学生向けなのか、中途採用向けなのか、マネージャー経験者なのかでも内容は大きく異なります。

また実際に働く際のイメージが持てるよう、職場環境が伝わるような映像にすることを心がけるのも大事。実際に現場で働いている社員へのインタビューを実施し、生の声を紹介するのも入社後のミスマッチを防ぐためには有効です。

最後は商品の宣伝・販促に利用する動画。その商品によって何を得られるかが視覚的にわかるように心がけることがポイントです。

商品への信頼感や説得力をアップさせるためには、その商品を実際に使っている人のインタビューや使用方法などを紹介するのも効果的と言えます。

視聴者が興味を持って最後まで見てくれるよう、特に冒頭では視聴者の心を引きつけるようなインパクトを出せるような工夫をすることも必要です。

動画プロジェクトの企画を社内で通すためのコツ

企画書には、「動画制作をすることを経営層に納得してもらう」「動画制作に必要な予算を確保してもらう」などの役割もあるでしょう。その目的を達成するためにはどんなコツがあるのかをご紹介します。

まず現状の自社の課題と、動画がそれを解決することを論理的に説明することが効果的です。

動画を制作しようと思ったからには、そこには解決したいと考える問題や課題があるはず。「なぜ他の手段ではなく動画なのか」もセットで明確にできていると良いです。

たとえば「若い層への商品の認知度が低いため、若者との親和性が高い動画で商品の魅力をアピールしたい。動画は若者が日常的に見ているSNSで配信すれば注目されやすい上に、動画の内容によっては拡散効果も狙える」など。

また費用対効果（ROI）を提示して、動画制作には価値があることを数字でわかってもらうのも効果的です。

企画通りの動画制作を行うには費用がどれくらいかかるのかを明確にした上で、動画を配信することでどれくらいの収益効果があるのかも説明できれば、動画を制作する意義をしっかり訴求できるでしょう。

動画の目的達成に「企画」は重要！ 目的やターゲットを明確に

会社にとって価値のある動画を制作するためには、企画の段階が重要です。企画がしっかりしていれば内容がブレることもなく、その後の動画撮影や編集もスムーズに進みます。

特に「動画を見て、誰に何を伝えるか・何をしてほしいか」といった、ターゲットと目的はしっかり絞り込むことを徹底しましょう。ターゲットと目的が明確になっていれば、動画の方向性も定まります。

ポイントを押さえた企画書を作成して、動画マーケティングを成功させましょう。

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